アルゴンシステム | Algon System

アルゴンシステムのご紹介

アルゴンシステム
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余剰汚泥が出ない、限りなくゼロに… アルゴンシステム

  • 臭気の発生抑制
  • 汚泥が発生しない
  • 高濃度の油分解を可能に

アルゴンシステムのとなるのは、AGストーンという微生物固着接触材と特殊バクテリアです。
その優れた素材と効率的な形状が、微生物の大量培養を可能にします。
また、固着した特殊バクテリアには多彩な生物相が繁殖し、捕食作用で微生物どうしの自己消化が行われ、汚泥量を限りなくゼロに近づけます。

製品概要

 当処理装置「固着接触酸化方式」は処理方法で分類すれば、「標準活性汚泥法」と同じ微生物処理ですが、似て非なるもの、つまり「標準活性汚泥法」とはまったく違った微生物処理方式なのです。たとえば、回転円板方式、接触ばっ気方式、等すべて「標準活性汚泥法」の延長線上にあります。他に、新方式と言われている接触酸化方式(接触材を開発)、流動床方式、浸漬型膜分離方式等これも全て「標準活性汚泥法」の延長線上にあります。

★何が違うのか?

 生物汚泥を一切触らない(固液分離、汚泥返送をしない)ということです。そのため、硫化水素、アンモニア等の臭気は発生しません。ごく微小の分解臭のみです。言い換えれば、アルゴンシステムの反応槽は微生物の培養槽であって、微生物の消化槽になっているのです。
 固着接触酸化方式の各槽内の水の外観は、
「流入側」・・・ 反応槽① ⇒ 反応槽② ⇒ 反応槽③ ⇒ 反応槽④ ⇒ 放流槽 「出口側」
徐々にSS分が僅少になって行くのが確認できます。つまり、微生物を投入、返送しなくても浄化できているし、反応槽の2次側で汚泥分離しなくても処理過程で汚泥が消化されていることが確認できます。
 客観的に判断すれば不合理と思えますが、反応槽の内部で「微生物の培養」と「微生物の消化」がほぼ同時進行していることになります。簡単に言ってしまえば、アルゴンシステムとは、「微生物の取り巻く環境条件を、最大限自然環境に近づけた処理方法」です!
 微生物を「利用」しているのではなく、微生物に「お願い」しているのです!

自然界の構成と『アルゴンシステム』の概念
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 『アルゴンシステム』処理装置は、全ての自然界を処理装置の中で再現するシステムです。
 自然界における浄化作用を検証した場合、その自然浄化作用の中には余剰汚泥といった概念がありません。つまり、自然界ではどのような場面においてもいつもバランスがとれているということです。

活性汚泥法の微生物-増殖想定曲線
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ここで容器内で容器内でおきる浄化作用に対して微生物の増殖能力の方が勝るゆえ、『返送汚泥』として引き抜かれた量は沈殿分離した微生物量の全てを使いきれない傾向を示し、これを余りの意味で『余剰汚泥』と呼ばれ、汚泥は出るものという概念が定着しました。

アルゴンシステムの微生物-増殖想定曲線
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 生物処理装置において汚泥の発生を抑制するには、単純に考えれば返送汚泥をしないことにつきます。当システムでは、AGストーンに定着した微生物は絶え間なく世代交代を繰り返しており、活性汚泥法のような活性化(誘導期)が不要となり、常時活性した微生物群が常時食物連鎖を繰り返し、余剰汚泥の減量化を実現しました。

対応する各施設の特徴
比較項目 微生物処理 薬品処理
活性汚泥法① アルゴンシステム② 凝集加圧浮上法③
1 処 理 能 力 関 係
  a.許容BOD(有機物)処理値(mg/L) 500~750 5,000(①に対し10倍処理) 特に上限なし
  b.許容N-hex(油脂分)処理値(mg/L) 30 150(約5倍処理) 特に上限なし
  C.許容容積BOD負荷 処理能力(Kg/m3) 0.3 2.0 (約7倍処理) 10.0以上
  d.許容面積BOD負荷 処理能力(g/m2) 50 200~400(約4~8倍処理)
  e.微生物量(ppm) 10,000 50,000(約5倍繁殖)
2 管 理 関 係
  a.保守管理項目 SV(汚泥沈殿率)管理
MLSS(活性汚泥濃度)管理
返送汚泥量管理
DO(溶存酸素濃度)管理 薬品注入量の適正管理
  b.汚泥処理(産業廃棄物処理) 毎日~1回/週 6ヶ月~1回/一年 毎日~1回/週
  C.臭気 (悪臭) 悪臭発生 ほとんど無し(臭気消化微 生物の共存による分解) 硫化水素発生(汚泥腐敗)による悪臭が著しい
  d.管理体制 1~2回/週 2~3回/月 1~2回/週
3 経 費 関 係
  a.イニシャルコスト(活性汚泥法を基準) 1.0 プラント全体 約0.7
施設全体 0.8~1.2
プラント全体 約0.4
施設全体 約0.6
  b.ランニングコスト(活性汚泥法を基準) 1.0 0.5~0.75 約2.0
  C.耐用年数(活性汚泥法を基準) 1.0(15年) 1.0(15年) 0.7(約10年)

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